運転免許と視機能（普通・大型・二種免許の基準）

この疾患の要点

• 運転免許の視力基準は免許種別で異なる¹⁾²⁾。
• 普通免許系は両眼0.7以上、各眼0.3以上が基本である¹⁾²⁾。
• 片眼が見えない、または0.3未満でも、他眼の視野左右150度以上かつ視力0.7以上なら対象となる場合がある¹⁾²⁾。
• 大型・中型・準中型・けん引・二種では両眼0.8以上、各眼0.5以上に加えて深視力が必要である¹⁾²⁾。
• 深視力は三桿法で3回測定し、平均誤差2cm以下が基準である¹⁾²⁾。
• 視力基準に加え、信号（赤・青・黄）の識別ができる色覚も全免許種別で求められる。
• 視野障害・視力障害のある患者には、眼科医が運転適性について説明する役割がある。

1. 運転免許と視機能とは

運転免許の適性試験では、視機能が最も基本的な判定項目の一つとなる。こうした適性試験は道路交通法令に基づく制度である³⁾。基準は一律ではなく、原付・小型特殊、普通免許系、大型・二種系で異なる¹⁾²⁾。そのため、自分の免許種別に対応した数値を理解することが重要である。

視力だけでなく、片眼視の場合の視野条件、大型等で必要な深視力、さらに全免許種別に共通する色覚（信号の識別）も制度上の重要項目である¹⁾²⁾。

色覚については、第一種・第二種免許を問わず、信号機の赤・青・黄の3色を識別できることが求められる。先天性色覚異常がある場合は、免許センターでの色覚検査を事前に確認しておくとよい。

Q 普通免許と大型免許では、同じ視力基準なのか？

A

同じではない。普通免許系は両眼0.7以上かつ各眼0.3以上が基本だが、大型等は両眼0.8以上かつ各眼0.5以上に加えて深視力が必要となる¹⁾²⁾。

2. 主な免許種別と合格基準

視力基準は次の3群に分けると理解しやすい。

原付等

対象：原付免許、小型特殊免許。

基準：両眼で0.5以上。

片眼視：一眼が見えない場合でも、他眼の視野が左右150度以上かつ視力0.5以上なら対象となる¹⁾²⁾。

普通等

対象：普通免許、普通仮免許、普通二輪、大型特殊、8トン限定中型、5トン限定準中型など。

基準：両眼0.7以上、かつ各眼0.3以上。

例外：片眼が0.3未満、または見えない場合は、他眼の視野左右150度以上かつ視力0.7以上が必要¹⁾²⁾。

大型等

対象：大型、中型、準中型、けん引、第二種、大型仮免許など。

基準：両眼0.8以上、かつ各眼0.5以上。

追加要件：深視力検査に合格する必要がある¹⁾²⁾。

次の表は、実務でよく使う早見表である。

免許群	両眼基準	追加条件
原付・小特	0.5以上	片眼時150度
普通等	0.7以上	各眼0.3以上
大型等	0.8以上	各眼0.5・深視力

片眼視で確認したい点

片眼の視力が低い場合でも、直ちに更新不可とは限らない。他眼の視力と視野条件を満たすかが重要である¹⁾²⁾。

Q 片眼がほとんど見えなくても、普通免許は更新できるか？

A

可能な場合がある。普通免許系では、他眼の視野が左右150度以上で、視力が0.7以上あれば対象となる扱いが示されている¹⁾²⁾。

3. 基準に不安があるときに確認すること

更新前に眼科受診を考えたい状況は次の通りである。

• 視力が変動する：日によって見え方が大きく違う。
• 片眼の見えにくさが進んだ：もう一方の眼に負担が集中している。
• 視野障害がある：緑内障・網膜色素変性・脳神経疾患などで周辺視野低下がある。
• 色覚異常がある：信号の識別（赤・青・黄）に不安がある場合は、免許センターに事前相談を。
• 複視や眩しさが強い：視力表の数字以上に運転時の危険が増す。
• 大型等の更新予定がある：深視力の準備が必要になる¹⁾²⁾。

更新直前ではなく早めの確認を

更新直前に不合格となると、仕事や通院に影響が出やすい。視力が境界域の人ほど、免許センター受検前に眼科で現状を把握しておくと動きやすい。

4. 必要な検査と見られるポイント

免許に関係する眼科的評価は、主に以下である。

• 視力検査：原付・普通・大型のすべてで中核となる。矯正視力（眼鏡・コンタクトレンズ着用）で計測される。
• 視野評価：片眼視や片眼低視力で重要となる。普通免許系では左右150度以上が節目となる¹⁾²⁾。
• 深視力検査：大型・中型・準中型・けん引・二種で必要となる¹⁾²⁾。
• 色覚検査：信号（赤・青・黄）の識別確認。先天性色覚異常がある場合は事前確認を要する。

検査	主に必要な場面	みる内容
視力	全免許群	両眼・片眼視力
視野	片眼視など	左右150度
深視力	大型等	平均誤差2cm
色覚	全免許群	赤・青・黄識別

Q 深視力検査とは何か？

A

奥行きをどれだけ正確に捉えられるかを見る検査である。大型等では、三桿法の検査器を2.5メートルの距離で3回行い、平均誤差2センチメートル以下が求められる¹⁾²⁾。

5. 取得・更新時の進め方

視力に不安がある人は、次の順で考えると整理しやすい。

手順	内容	主な相談先
1	眼科で現状確認	眼科
2	免許種別を確認	自分の免許
3	更新前相談	免許センター
4	適性試験受検	警察

実際の判定は免許センターや警察の適性試験で行われる。一方、眼科は原因疾患の評価、矯正の見直し、視野障害の把握に役立つ。

急な視機能低下がある場合

急に見えにくくなった、視野が欠ける、複視が出るといった変化がある場合は、更新予定の有無にかかわらず先に眼科受診を優先したい。原因疾患の評価が先決である。

6. 深視力検査の詳細

深視力は、単なる視力の延長ではない。左右の眼から得られる情報を使い、奥行きをどの程度正確に判断できるかを見る検査である。

• 対象免許：大型・中型・準中型・けん引・第二種・大型仮免許など¹⁾²⁾
• 方法：三桿法の奥行知覚検査器を用いる¹⁾
• 測定条件：2.5メートルの距離で3回測定する¹⁾²⁾
• 合格基準：平均誤差2センチメートル以下¹⁾²⁾

深視力は、視力表が十分でも苦手な人がいる。大型等の受検予定がある場合は、早めに制度を知っておく方がよい。

7. 眼科医の役割と自主返納

眼科医の役割

視野障害・視力障害のある患者には、眼科医が運転適性について説明する役割がある。視野狭窄（緑内障・網膜色素変性・脳神経疾患）や矯正視力の低下がある患者では、免許の継続可否について積極的に情報提供することが望ましい。

緑内障などで視野障害が進行している場合は、定期的な視野検査を行い、運転継続の可否を判断する。視野欠損が一定程度を超えた場合は、運転免許証の自主返納を勧奨することが考えられる。

自主返納制度

運転免許の自主返納は、自身での申請により免許を返納する制度である。加齢や疾患による視機能・認知機能の低下が懸念される場合に選択肢となる。返納後は公共交通機関や移送サービスへの移行が重要となる。

運転継続と視野障害

視野障害があっても免許継続が直ちに禁止されるわけではない。視野欠損の程度・部位・進行速度を定期的に評価し、患者と情報を共有しながら判断することが大切である。

Q 緑内障と診断されたら運転をやめなければならないか？

A

診断直後に直ちに運転をやめる必要はない。視野障害の程度や進行速度によって異なる。定期的な視野検査で経過を評価し、視野欠損が広範に及んできた場合には、主治医と相談のうえで運転継続の可否を判断する。

8. 制度運用上の注意点

警視庁と神奈川県警の案内では、主要数値は一致している¹⁾²⁾。ただし、手続きの案内文、相談窓口、仮免許や二種の説明の細部は都道府県警ごとに見せ方が異なる。

最終確認のお願い

ここで示した数値は、2025年10月30日付の警視庁案内と、2026年4月1日付の神奈川県警案内をもとに整理している¹⁾²⁾。実際の受験や更新前には、受検予定地の警察・免許センターで最新情報を確認してください。

Q 視力がぎりぎりでも、眼科に行く意味はあるか？

A

ある。実際の不合格理由が屈折異常、白内障、角膜疾患、視野障害のどこにあるかで対応が変わる。更新前に原因を整理しておくと、見通しが立てやすい。

9. 参考文献

1. 警視庁. 適性試験の合格基準 [Internet]. Updated 2025 Oct 30. Available from: https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/menkyo/menkyo/annai/other/tekisei03.html

2. 神奈川県警察. 受験資格・適性試験合格基準（視力） [Internet]. Updated 2026 Apr 1. Available from: https://www.police.pref.kanagawa.jp/tetsuzuki/menkyo/mes83034.html

3. 道路交通法 [Internet]. Available from: https://laws.e-gov.go.jp/data/Act/335AC0000000105/618606_1/335AC0000000105_20240621_506AC0000000059_v4.pdf